地震・津波に対する備え・危機管理

日本をはじめ世界中が、予想だにしなかった新型コロナウイルス感染症という一種の自然災害に見舞われています。

2020年からこのかた、新型コロナウイルス感染症の話題で持ちきりですが、日本は過去から、地震をはじめ様々な自然に災害に襲われてきました。

その歴史を踏まえ、企業活動への影響を最小限に抑えるべく、自然災害に対しては普段から万全の備えをしておくことが求められます。

地震発生のメカニズムは、おおよそ解明されています。
発生の原因は大きく2つで、一つは海溝型です。

日本列島に折り重なるように入り込んできている、ユーラシアプレート、太平洋プレート、フィリピンプレートなどが押されることで、ため込んでいた歪みが耐えきれず解放される際に発生します。

この歪みが大きければ大きいほど解放された時の反動も強く、2011年3月11日発生した東日本大震災のような巨大地震を発生させます。

もう一つが直下型で、日本列島の各地にある活断層がずれることで、地震を発生させます。1995年1月17日に発生した阪神大震災がこれに該当します。

このように地震発生メカニズムについては、ほぼ解明されています。

しかしながら、公式にはいつどこで地震が発生するか予知することは、不可能と言われています。

だだし、非公式で地震予知を研究している民間の学者の方は多くおられ、それぞれが独自に精力的に研究を続けられています。
具体的には、VHF電波や、電磁波の観測を通じて地震を予知するなどの方法があるようで、各HPにそれぞれの地震予知の手段、考え方も詳しく掲載されています。

根拠が明確で信頼性が高いと思われるものについては、リスクを最小化するとの考え方に立ちフォローしてみてもいいかもしれません。

日本ではどこにいても地震災害に被災する可能性があります。
とりわけ、発生確率が高いとされている東海地震や東南海地震、南海地震、首都直下地震等の地域は注意が必要です。

いつ発生するかわからない地震は、施設等の物的被害だけでなく従業員や顧客等に死傷者が発生する可能性もあります。

特に従業員とその家族に対する安否確認手段の確立等、応急対策の構築に関する検討が求められます。

津波は、単独で発生することはなく、海溝型地震に伴い発生するため、こちらは地震とは異なり、いつどこでどの程度の規模の津波が発生するのか予測することが可能です。

ただし、地震発生直後からしか予測できないため、沿岸に近いところで地震が発生すると、津波到達までの時間が短くなります。

そのため、沿岸部での活動中に地震に遭遇した際は、すぐに高台に避難するとの行動が必須となります。

東日本大震災以降、各自治体がハザードマップを策定し、津波が発生した際の危険地域を明示しています。

南海地震では、大阪市の中心部、大阪駅付近でも2ｍ近く浸水すると予想さています。
東日本大震災では、津波により沿岸部が壊滅的な被害を受けました。

沿岸部に工場や営業所がある会社が対策を講じるのは当然ですが、関係先として、社員が沿岸部を訪問する機会があるのであれば、それら社員に対し津波発生を伝えるアラートを発する、安全な避難先をあらかじめ確認させておくなのどの対策が必要です。